受け身の上司はいらない 進む管理職改革、降格も視野
働き方innovation テレワークできてますか(3)

働き方改革
石塚 由紀夫
編集委員
2020/9/14 5:00
情報元
日本経済新聞 電子版
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できる上司とできない上司――。テレワークの広がりは、管理職の優劣も浮き彫りにした。リモートでも仕事を適切に割り振った管理職がいる一方、目の前に部下のいない状況に戸惑い業務が滞った人もいた。新型コロナウイルス後をにらんだ管理職改革が広がっている。

■日報にただ「資料作成」 コロナ禍で管理職の優劣浮き彫りに

「自己の役割ランクに応じた具体的な『役割』と『業務内容』を明記し、提出願います」。中堅機械メーカーの中西金属工業(大阪市)は7月中旬、全管理職約150人に通達した。管理職の役割を改めて自己分析してもらう狙いだ。

きっかけは緊急避難的に始めたテレワークだった。

新型コロナ感染拡大に伴い4月2日から、生産現場を除き原則在宅勤務に切り替えた。同社は1924年(大正13年)創業で年間売上高約800億円、社員約4500人。育児目的の在宅勤務は認めていたが、ほぼ全社員が初のテレワーク。まずは日報提出と部署内での共有を義務付けた。

日報を基に上司が部下に適切な助言をできれば。そんな思惑だった。ところがむしろ管理職の課題が明らかになった。例えばある管理職は…

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